原朗

原 朗（はら あきら、1939年 - ）は、日本の歴史学者、経済学者。専門は近現代日本経済史。東京大学名誉教授。

人物・来歴

東京市生まれ。1958年東京教育大学附属中学校・高等学校（現・筑波大学附属中学校・高等学校）卒業。1966年東京大学大学院経済学研究科博士課程中退。 東京大学経済学部教授、同大学大学院経済学研究科教授。2000年に定年退官後、名誉教授、東京国際大学経済学部教授、首都大学東京客員教授を歴任。

小林英夫との裁判

小林英夫によって「盗用、剽窃」の被害を受けたと講演・著作で述べている^[1][2]。これに対し、小林から2013年6月に名誉毀損であるとして訴えられ、2019年1月の一審・東京地裁判決で敗訴した^[3]。原は同年同月に控訴したが、原の控訴は棄却されている^[4]。しかし、その後、原は上告し、そのための関係文書を11月26日に最高裁に提出した^[5]。なお、この裁判に関連して、「原朗氏を支援する会」が組織され、一審判決が「不当」であると主張している^[6]。

著書

単著

• 『日本経済史』（放送大学教育振興会、1994年/改訂版、1999年）
• 『日本戦時経済研究』（東京大学出版会、2013年）
• 『満洲経済統制研究』（東京大学出版会、2013年）
• 『日清・日露戦争をどう見るか――近代日本と朝鮮半島・中国』 (NHK出版新書、2014年)
• 『創作か盗作か 「大東亜共栄圏」論をめぐって』同時代社, 2020.2

単編

• 『近代日本の経済と政治――中村隆英先生還暦記念』（山川出版社、1986年）
• 『日本の戦時経済――計画と市場』（東京大学出版会、1995年）
• 『復興期の日本経済』（東京大学出版会、2002年）
• 『高度成長始動期の日本経済』（日本経済評論社、2010年）
• 『高度成長展開期の日本経済』（日本経済評論社、2012年）

共編著

• （山崎志郎）『戦時日本の経済再編成』（日本経済評論社、2006年/オンデマンド版、2008年）
• （宣在源）『韓国経済発展への経路――解放・戦争・復興』（日本経済評論社、2013年）

共編

• （石井寛治・武田晴人）『日本経済史』全6巻（東京大学出版会、2000年-2010年）
• （三和良一）『近現代日本経済史要覧』（東京大学出版会、2007年/補訂版、2010年）

刊行史料

• （中村隆英）『国家総動員1 経済』＜現代史資料43＞（みすず書房、1970年）
• （中村隆英・伊藤隆）『現代史を創る人びと』全4巻（毎日新聞社、1971年-1972年）
• （田中申一著）『日本戦争経済秘史――十五年戦争下における物資動員計画の概要』（非売品、田中申一・日本戦争経済秘史刊行会、1974年）
• （山崎志郎）『生産力拡充計画資料』全9巻 （現代史料出版、1996年）
• （山崎志郎）『軍需省関係資料』全8巻 （現代史料出版、1997年）
• （山崎志郎）『初期物資動員計画資料』全12巻 （現代史料出版、1997年-1998年）
• （山崎志郎）『開戦期物資動員計画資料』全12巻 （現代史料出版、1999年-2000年）
• （山崎志郎）『後期物資動員計画資料』全14巻 （現代史料出版、2001年-2002年）
• （山崎志郎）『戦時中小企業整備資料』全6巻 （現代史料出版、2004年）
• （山崎志郎）『物資動員計画重要資料』全4巻 （現代史料出版、2004年）

脚注

1. 原朗 (2010). “最終講義：開港百五十年史──小江戸・大江戸・そして横浜──”. 経済研究 12.
2. 原朗『日本戦時経済研究』東京大学出版会、2013年。
3. “原朗氏裁判判決A20190121”. 2019年7月15日閲覧。
4. 控訴審   東京高等裁判所 令和元年9月18日判決
5. “ホーム”. sites.google.com. 2020年1月6日閲覧。
6. “「原朗氏を支援する会」ウェブサイト”. 2019年7月16日閲覧。

外部リンク

• 原　朗 - 研究者 - researchmap
• 平成9・10年度近代日本史料研究会速記録 4 原 朗氏 1998年2月19日
• 「原朗氏を支援する会」ウェブサイト